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サービス業の場合、そもそも「売上原価」って、ほとんど無意味では?
商品売るわけじゃないから在庫自体が無いじゃないですか?
つまり売上総利益は80%超えて当然では?
学習塾なんか特にそうですよね?

  • 質問者:匿名
  • 質問日時:2009-09-22 09:58:10
  • 2

売上原価は物品販売業(卸売業・小売業)、製造業、サービス業など業種によって算入される科目が変わってきます
物品販売業では販売した商品の仕入高を計上します
製造業では、販売まで至った製品を製造するために要した材料費や製造ラインの人員の賃金、そして製造機器や工場運営にかかった経費などを計上します
サービス業ではサービスを行う人員の人件費が主な売上原価として計上します

売上高からこの売上原価を控除した額は売上総利益(粗利益)として定義され、企業の営業活動においてどのくらい利益をあげられるかを概算する際によく用いられます

ですから人件費をいかに抑えるか、光熱費、ビルを借りていれば、賃貸の家賃などをいかにおさえるかが問題になります
なにも売上原価っていうのは形のある商品のみを言う訳ではなく、その商品を提供する人に対しての給料も原価に入ります


こう言う言い方はヘンかもしれませんが、給料も立派な原価です
ロボットを導入してロボット先生が教えるのなら、また話は別ですけどね

  • 回答者:匿名希望 (質問から11分後)
  • 3
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参考になり、満足しました。回答ありがとうございました。

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仕入れがないサービス業は当然そうですよ。
うちは商品も仕入れるので売り上原価は必要ですが

  • 回答者:匿名 (質問から6時間後)
  • 1
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参考になり、満足しました。回答ありがとうございました。

業種により、必ずしも統一基準にそぐわない場合もあるのは仕方がないことです。だからと云って、業種ごとの違う決算書があったらどうなりますか。比較も判断も出来なくなると思います。

ですから数字だけで見るのではなく、同業他社との比較で見ることが必要になってくるのではないでしょうか。

私はそう割り切って考えています。

  • 回答者:あまのじゃく (質問から2時間後)
  • 1
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参考になりました。回答ありがとうございました。

80%はないですよ。
サービス業の場合は人件費も原価経費に当たりますので。

  • 回答者:匿名希望 (質問から34分後)
  • 0
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参考になり、満足しました。回答ありがとうございました。

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