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「塗布変換型有機太陽電池（OPV=Organic Photovoltaics）」は期待できますかね？

地球温暖化問題対策が急がれるなか、無尽蔵に降り注がれる太陽光で発電し、CO2を排出しない再生可能エネルギー「太陽電池」の普及が始まっています。太陽電池の市場規模は、2015年には20兆円と予想されています。現在、家庭用ソーラーパネルなどでおなじみの太陽電池は、大半がガラス基板に結晶シリコンの半導体を搭載したタイプで、住宅屋根や地上に設置されていますが、単位面積当たりの重量が大きく、曲げることも困難なため、設置においてさまざまな制約がありました。

そこで三菱化学は、結晶シリコン系太陽電池とは素材も製造法もまったく異なる「塗布変換型有機太陽電池（OPV=Organic Photovoltaics）」を世界で初めて開発。OPVは、フィルム基板に2種類の有機半導体材料を塗布して製造するもので、製造時のエネルギー消費が少なく、印刷機のような装置での大量生産に適しています。また、ガラス基板を使わず、有機半導体の厚さもナノレベルのため、結晶シリコン系の1/10以下に軽量化でき、柔軟で曲面などにも合わせることが可能です。
太陽電池の応用範囲を大きく広げるOPV「軽量」「薄型」「フレキシブル」といった特長をもつOPVが実用化されれば、太陽電池の活用範囲は飛躍的に拡大すると予想されます。たとえば工場や駅舎のスレート屋根など、従来の重い太陽電池パネルでは建物の強度が不足する箇所でも、軽量なOPVなら問題なく設置できます。薄く、フレキシブルなため、ビルの壁面や自動車のボディに貼ることも可能です。さらに、ハウス栽培などの農業資材やインテリア用品、衣料など、まったく新しい発想で応用範囲が拡がる可能性もあります。
三菱ケミカルホールディングスグループの総合力を駆使して有機太陽電池高性能化へのマイルストーン
OPVの開発にあたり、課題の克服に大きな役割を果たしているのが、三菱化学が積極的に進めている社内外との連携です。大学との協力により、電気特性と耐久性にすぐれた有機半導体を開発。また、有機半導体を保護するフィルムやシートなどの周辺部材では、三菱樹脂などグループ会社とも協業し、高気密のバリアフィルムで耐久性能を大きく高めました。さらに、システム設計では三菱化学エンジニアリングと協業しています。このように、OPVは三菱ケミカルホールディングスグループが培ってきた総合技術の結晶でもあるのです。

現在、三菱化学ではOPVの商品化に向けて、光を電気に変える光電変換効率の向上に取り組んでいます。現在約7%の光電変換効率を結晶シリコン系と同等の12%以上に向上させ、2015年までに市場へ投入する予定です。
オリジナルブランドgioa（ジオア）で太陽電池市場に参入三菱ケミカルホールディングスグループでは、太陽電池市場への本格参入に向けて、すでにビジネスを展開しています。まず、三菱化学のオリジナルブランドgioa（ジオア）を立ち上げ、結晶シリコン系太陽電池で実績のあるメーカーと提携し、商業・産業向け太陽光発電システムの販売や、太陽電池を組み込んだ植物工場システムなどのマーケティングを開始しました。結晶シリコン系よりも薄くて軽いアモルファスシリコン系太陽電池のメーカーともアライアンスを組み、販売実績を積み重ねています。

三菱化学では、2015年に本格生産を開始するOPVの準備として、販路の確保とgioaブランドの浸透を図っており、将来的には太陽電池事業を1,000億円以上の規模に育てていく計画です。
http://www.m-kagaku.co.jp/aboutmcc/RC/special/10/feature3.html

質問者：エナジー
質問日時：2011-05-31 11:22:22
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ベスト回答

有機材料っぽくいかにも信頼性が無さそうな方式です。
変換効率が20%とか言うなら取り付く島もありそうですが、現在7%で、結晶系を見据えた目標が12%では、信頼性の無さから来る劣化と合わせて全く期待できません。

この手のリリースはかつて多々ありました。
もっと凄い結果を出してから出直した方がいいと思います。

===補足===
ベストありがとうございます。
太陽光発電は家電製品と違って、過酷な屋外で使用され、かつ10～20年持たないといけないという厳しい条件が付きまといます。
たとえ初期に20%の変換効率が出たとしても、それが10年でダメになるとか著しく落ちるということがあってはならないところ、発明の延長では当然実績が無く、保証は未知数。
実績が一番長い結晶系でさえ、テストサイトでは一部のモジュールがダメになったり著しく劣化したりしている訳で、ご引用の実用目標さえ達成がこれからでは、とても製品としての信頼性があるとは言えないと思いますので、実用化はある程度の加速試験で信頼性が確認されてからになります。
したがって、うまく行って早く行ったとしても実用化は5～10年後でしょう。