経済全般をマクロ的に見れば、悪いの一言です。
ミクロ的に見れば、業績の良いところは当然ですがあります。
任天堂などはその例です。
しかし、全般的には悪いままです。暫く、１０年くらいはこの状態でしょう。
すでに、アメリカ・オバマ政権は景気対策での二次対策は資金枯渇でできない状況です。EU諸国、特にドイツ、フランス、イギリスなどの経済先進諸国も次の対策が打てない状況です。一時対策に大量の資金を投入したことによる資金不足と二次対策の範囲が余りにも広範囲に及び更なる資金不足の状態です。
また、EUの中でも、中・東欧諸国などの経済途上諸国は景気対策さえ打てない状況です。
日本は、中国やインドを始め東南アジア諸国がリーマンショック以降の不況にも拘らず、内需拡大策をとったための恩恵を多少ですが受けています。しかし、国内景気は悪いままです。
エコカー減税やエコポイント制で一部の業種、特に車や家電でやや持ち直していますが、これも来年３月までの限定的なものとなる可能性があります。
鳩山政権がこれらを延長すれば別ですが。しかし、これらも単に延長しても、いずれ腰砕けになることは目に見えています。
国内需要も雇用情勢の悪化などとどまるところを知らない面もあり、予断を許しません。
また、エコノミストたちが言っているように、いわゆる恐慌=大不況の「二番底」「三番底」がくる可能性も大きいと思います。
就職ですが、新卒や第二新卒などや３０代前半の若年者には多少門戸は開くでしょうが、厳しいといわざるを得ません。
どの企業も先が見えないため、従来の不況と同様の高年齢者をリストラし、新卒や若年者を採用する方針を取れないためです。その後、今回の大不況で、さらに工場閉鎖、事業縮小、希望退職などのリストラに拍車をかけてきています。
業種によっては、世代交代の大きなチャンスと見ている業種も一部にはあります。
全体的には業況が「曇り」以下が大半です。
ただ、慢性的に人材不足なのが、介護職場や病院です。ヘルパーや介護福祉士、看護士、医師を含む病院関連職です。
