正直申しまして他の回答者さんとは違う観点でお話します。
確かに日本の自動車企業は販売台数を減らしました。
その前に資源高と円高が急激だったので対策が
機敏に行えなかった為が一番の原因だったと思います。
現在も円高ではありますが資源価格は低下しております。
資源は円高によりさらに安く日本企業は調達できます。
つまりは製品原価が非常に安くなる訳です。
製品を製造して海外に輸出する時に円高の影響はありますが、
資源と製品を出し入れで相殺と同様の形になります。
ですから円高だから自動車が利益出せないという事は特定できないと思います。
今回はアメリカの金融危機でクルマの買いたい人達がローンを組む事が
一時的にできなかった可能性があります。
今回政府が財政出動をした事でその問題は解消する可能性があります。
もしそうであれば来期は日本自動車企業は若干の増益になるのではないでしょうか。
北米の販売割合の高い自動車メーカーは当面不景気のあおりを受けると思います。
===補足===
もしも内需拡大政策で日本国内での自動車販売台数が伸びた場合、
資源安の円高という条件で考えますと・・・国内販売に限れば、
相当の粗利が期待でき・・・増収増益の可能性もなくはないです。
