視聴者の7割が中継に反対しているのなら中継中止もやむをえないかもしれません。
視聴者の意見を聴いてNHKが中止するのですから、NHKが受信料の軽減措置をする
必要はないでしょう。
しかし、NHKが独自にアンケートしたのでもなく勝手にNHKに電話した12000人余の
7割が中継中止だっただけで、極言すれば僅か9000人弱のクレームに屈して中止する
のですから、放映権料を払わない、と言うのなら、受信料も軽減しろ、と言いたくなります。
NHKは今回の騒動で相撲協会に居丈高とも取れる注文・要請をしています。
外に向かってこれほど厳しい事を言えるNHKの今後の報道姿勢に期待します。